エボラ出血熱

感染拡大が報じられてから、感染者・死亡者が毎月毎月倍々で増え続けている。来年１月末には、感染者が５０万人を超え、２月半ばには感染死亡者が１０万人を超える勢いだと云われている。

算数的には、830日後に約60億人が感染してしまい地球人類の７〜９割が死滅する事になるのだそうだ。

ネット上に出回っているエボラ感染予測では、今年中に感染拡大の封じ込めに成功しない限り、来年初旬には死亡者数は１０万人を超え、僅か５年で地球上の各地域で８０％の人類が死滅すると云う話である。

国連特別代表からも、「人類最後の60日間」 と云う声明が出された。曰く、エボラ出血熱は年内にもパンデミックの危機であり、負ければ人類は完全敗北だと・・・ニューヨーク・ポスト紙は危機感を煽っている。

Ebola infections outpacing health authorities’ efforts: UN official

尚、こんな騒ぎになるズッと以前の事だが、私は以前別ブログでエボラ出血熱は生物兵器では無いかと書いた事が在る。（勿論、今なら不謹慎極まり無い）

全世界にエボラ出血熱の名を知らしめた1976年の事件は、マカク属（当時の記事ではアフリカ・アカゲザルと紹介されたが生物種名では無い）のアメリカへの輸出中の事故として発表された・・・筈だ。アフリカからの猿を輸入していたのは米国陸軍であった。当時の知見では、アフリカ原産のマカク属（猿）には特異なサル免疫不全ウイルス（SIV : Simian Immuno-deficiency Virus)に感染している個体が多く、これをヒト属にも感染させる新たな生物兵器実験体として輸入していたが、そこで更に恐ろしい病原体を見つけてしまう・・・ってネタだった。

１９７６年から、今回の感染拡大が報じられる迄の約３８年間の感染死亡者数は１６００人なのだそうだが、今年４月からの感染死亡者数は既に１６００人を超えたのだそうだ。３８年前には一応の封じ込めに成功し感染拡大を食い止めたのだが、今回は何故感染拡大が広がっているのだろうか？

何れにしろ、インフルエンザと異なり空気感染しない疾病が、この倍々ゲームで急速に増加する感染拡大は「自然界に見られる感染パターンとは違っている。通常ではあり得ない」と囁かれている。

２０１２年にCDC（米国疾病管理予防センター）は遺伝子解析が終わったエボラウイルスの特許を取得しているが、特許申請が行われたのは２００７年であり、特許取得後に米国防総省は各国の大手製薬会社各社に対して、莫大な開発資金援助をスタートしている。


2014年8月にアフリカ内で治療従事中に二次感染した米国人医師に投与され完治が報道された「ZMapp」を開発した米国のベンチャー企業マップ・バイオファーマシューティカル社は米国防総省から莫大な資金援助を得ている。

ドイツ、及びザイールで治験が開始された富士写真フイルムの関連会社、富山化学工業が開発した抗ウイルス剤「ファビピラビル」はインフルエンザから鳥インフルエンザ、エボラ出血熱まで、ウイルス性疾患全般に効くとして注目されていて、治療薬の本命視されている。2014年8月8日付の日本経済新聞は、同社と同社の提携企業である米メディベクター社に対して、米国防総省が2012年に約1億3850万ドル（約140億円）の資金援助を行ったと報じている。

同様に、エボラウイルスの治療薬「TKMエボラ」を開発したカナダのテクミラ・ファーマシューティカルズ社に対しても、国防総省は1億4000万ドルの資金提供を行っている。

新薬の開発には莫大な資金が必要となるのは広く知られている。前述のサル免疫不全ウイルス（SIV ）の亜種であるエイズ等は感染者も多く１０億ドルをも超える莫大な開発資金も採算が合うのカモ知れないが、病気が発見されてから３８年で感染死者数１６００人・感染者５０００人程度の一部地域だけの風土病に、各国各製薬会社へ１０億ドルをバラ撒くのは米国防総省は太っ腹すぎると思う。

今回の偶発的エボラ出血熱の感染拡大の直接の原因は、２０１３年12月にギニアの幼児がウイルスの一次宿主である大コウモリ（ギニアでは、コウモリは食用なのだそうだ）を食べたことから始まったと報道されているのだが、米国防総省が各国各製薬会社へ資金提供を開始してから約１年後に感染拡大が始まるとは・・・米国防総省は先読みの達人なのか、それとも・・・

２０１２年当時とは違って、これからはエボラ出血熱のワクチン開発は採算が充分に見込めるだろう。人類滅亡を担保に、一儲けを狙っている集団が存在するのカモ知れない。更に余談だが、西アフリカ周辺でのウイルスの一次宿主だとされる大コウモリからはウイルスは検出されていないらしい。

書き忘れていたが、カナダのテクミラ・ファーマシューティカルズ社の親会社は、遺伝子組み換え食物で悪名高きモンサント社なのだそうだ。因みに、米国防総省から資金援助を受けた各国各製薬会社の株価は好調に推移しているのだそうだ。

因みに、富士フイルムHDの株価はエボラ出血熱の特効薬云々が世に知られる以前の８月初旬から既に上昇していたのだが、その富士フイルムHDの筆頭株主は『日本トラスティ・サービス信託銀行（株）』だそうだ。「日本トラスティ・サービス信託銀行（株）」とか「日本マスタートラスト信託銀行（株）」とか「ステートストリートバンクアンドトラストカンパニー」とか、日本の大部分の大企業の大口株主である事が多く、それらの大株主らが「ザ チェース マンハッタン バンク エヌエイ ロンドン エス エル オムニバス アカウント」とか「メロン バンク エヌエー アズ エージェント フォー イッツ クライアント メロン オムニバス ユーエス ペンション」とか云う正真正銘のユダヤ資本が名を連ねたりしている・・・のだそうだ。

興味本位のニューヨーク・ポスト紙記事ではなくホワイトハウスからも声明が公開されている。

President Obama: What You Need to Know About Ebola

願わくば、地球人類がエボラ出血熱の封じ込めに成功し５年後も普通の生活が続けられますように・・・